耐震に強い住まいとは？

　住宅の倒壊により多くの命が失われた「阪神・淡路大震災」がこの１月、あの惨劇から10年目を経過したところで、またまた新潟県中越地方、スマトラ沖、福岡県西北沖と相次ぐ大地震。
　大切な命と財産を守るための住まいについて今ほど、住宅に命と財産を守る耐震機能が求められている時代はない。行政も法改正などで、住宅の耐震化を進めている。

　阪神・淡路大震災の死者の約８割は、倒壊した住宅や家具の下敷きになっての圧死や窒息死。また住宅の倒壊は救助活動の妨げになり火災の原因にもなった。地震による犠牲者を減らすには、住宅の耐震化が何よりも重要だと言われるゆえんだ。

　住宅の耐震性を高めるための基本は、基礎や躯体を強固にして地震の揺れに負けないようにすること。耐震性には、気候風土や地盤、工法や設計、施工やメンテナンスなどさまざまな要素がからみあうため、どんな住宅も絶対に安全とは言い切れない。
　ただ阪神・淡路大震災で倒壊した住宅の大半は、現行の建築基準法が施行された1981年以前に建てられたものだった。在来工法の住宅でも、現在の建築基準に基づいた設計・施工がなされたものはそれほど被害を受けていない。問題なのは老朽化したり、手抜き工事の可能性がある古い物件だ。

　不安のある方は、一度専門家の耐震診断を。国や地方自治体では耐震改修工事への補助や融資制度なども用意している。大切な命と財産を守るためには何よりも先に、住まいの耐震化から始めることである。

日本耐震防災事業団 小口悦央理事長

　そんな方のためにNPO法人「日本耐震防災事業団」では、静岡県や兵庫県などが主催した耐震コンクールの入賞各社によるプレゼンテーション・セミナーを05年５月１日（日）午後２時から東京芸術劇場で開催。宮城県北部地震補強を行った14棟すべて倒壊しなかった実績を持つ耐震工法など、優れた特徴のある工法を一挙公開。


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　NPO法人日本耐震防災事業団　（0120)59-7221
　

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